盗聴発見調査のご案内

統計によれば、盗聴器発見の報告例が最も多いのは一般家庭です。
盗聴による被害以下、ホテル・オフィス・風俗店という順番になっています。
また、地域的には盗聴波報告は東日本にやや多いですが、全国的にほとんど差はなく、 市販されている盗聴器だけでも年間30万個に達しています。

これほど多くの盗聴器が市販されているということは、それだけ需要があるということです。しかも盗聴器発見率はその内の5%程度しかないため、設置される盗聴器は年々増加し続けているのです。

盗聴器が仕掛けられる目的は様々ですが、盗聴器を仕掛ける側に特に目的がある訳でなくても単なる好奇心で盗聴器を仕掛ける場合もあります。
これらのことを考慮すれば、「まさか自分が盗聴なんてされる訳がない」
「盗聴発見調査の必要なんてない」と断言してしまうことは
もはや出来ない状況になっているのです。

盗聴が他人事ではないとある程度お分かりいただけたかと思います。
その中で盗聴発見器の価格が決して安くないことや、機材によっての受信感度のバランスの悪さ、盗聴波と単なるノイズとの区別が素人には難しいこと、
様々な種類の盗聴器への対応などといった点を考えれば、専門の業者に任せる方が安心と言えるでしょう。
その専門の業者の中でも、特に当社は様々な種類の盗聴器発見に貢献出来る自信があります。

例えば当社では、ハンディ型の広帯域受信機は勿論、さらに高性能な広帯域受信機も機材として所持して盗聴発見調査に臨んでいます。

機材だけでは準備万端とはいいませんが、機材がなくては調査が始まらないのも事実。
盗聴器または盗撮カメラは、その仕様や性能などの技術が日々向上しているため、盗聴器発見調査機材も進歩する諜報技術に対応する物を所持しないといけません。

もちろん、実際の調査現場で最も重要なのは機材だけでなく
盗聴発見調査員の知識や判断力といった「腕前」です。多くの機材知識を持ち、尚且つそれらを自在に使いこなせることが必要だと当社は考えますし、また、そのための努力も怠っておりません。

当社ではこのように最新の盗聴器発見用調査機材と知識の両方を取り入れていますので、 標準の調査料金のお値段で盗聴器、盗撮カメラの両方を調査致します。
しかも調査料金は一般他社と同レベル以下に抑えています。
あとは調査現場(依頼者の家など)までの出張料金を加えれば、それがお支払いいただく総額です。

いかなる理由があっても最初に提示した料金以外の余計な追加料金は1円もいただきません。また、盗聴器発見調査で盗聴器を発生した時の発見料金や、その場で盗聴器を一つ撤去するごとに発生する撤去費用、時間延長による追加料金なども一切ございません。

盗聴発見に関する事前のご相談やお見積りも全て無料ですので、お気軽にメールや電話(調査場所以外の電話を推奨)などでお問い合わせください。

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